概要

清華大学 (清华大学、Tsinghua University) は北京にあり、北京大学と並んで中国のトップ大学である。世界的にも最上位に位置する大学となっている。圧倒的に工学系に秀でており、近年では経済管理学や公共管理学でも優れた業績を残している。

大学の起源に米国が関与しており、現在でも米国の大学などと結びつきが強い。新中国建国直後の学部再編政策により工学系中心の大学となったが、文化大革命後に徐々に学部を増やしていき、現在は総合大学となっている。

卒業生に政界の指導者も多く、中国の最高権力者である共産党総書記で見ると、現在の習近平と前任の胡錦濤は、いずれも清華大学の出身である。 

清華園の門
清華園の門

1. 名称・所管

(1)名称

・日本語表記 清華大学
・中国語表記 清华大学  略称 清华(チンホワ)
・英語表記  Tsinghua University

(2)所管

 国務院教育部の直轄大学である。

2. 本部の所在地

 清華大学の主たるキャンパスは、北京大学と同様、天安門広場から約10キロメートル西北に位置している。清華大学の西側には、北京大学の他、清朝の庭園でアロー戦争により破壊された円明園、やはり清朝の庭園であった頤和園がある。

3. 沿革

(1)清華学堂の開設

 清朝末期の1900年に義和団事件が起き、義和団とそれを助けた清が敗北したため、外国列強へ多額の賠償金が課せられた。清朝の窮状を見かねた米国は、中国人学生の米国への留学費用に充てることを条件として、賠償金の一部を返還した。清朝は米国への留学制度(後述)を創設するとともに、1911年、清朝の庭園であった清華園の敷地の一部に、中国人学生の米国留学準備のための学校として「清華学堂」を設置した。これが清華大学の起源となった。

清華大学内にある清華園庭園
清華大学内の清華園庭園 清華大学のHPより引用

 同年末に起こった辛亥革命により、清華学堂は一時的に閉鎖された。その後辛亥革命が成功し、新政府は1912年に返還金の留学費用への充当を再開するとともに、清華学堂の名称を「清華学校」と改めた。1925年には、留学予備校の役割に加え、大学部を設置した。

清華大学内の清華学堂
清華大学内の清華学堂 清華大学のHPより引用


 1928年に「国立清華大学」と改名し、1936年の時点で文学院(文学部)、理学院、法学院、工学院、農業研修所などを有する総合大学に発展した。

(2)西部への疎開と国立西南連合大学の開設

 1937年7月、日中戦争が勃発し北京市内が日本軍に占領されたため、清華大学は北京大学や天津の南開大学と共に、内陸部にある湖南省長沙に移動し、「国立長沙臨時大学」を開校した。日本軍は1937年11月には上海を占領し、12月に南京を占領した。このため、さらに大陸西部への移動を余儀なくされ、1938年5月「国立西南連合大学」を雲南省昆明で開校した。

(3)北京への復帰と新中国建国

 1945年8月、日本の敗戦に伴い第2次世界大戦が終結し、国立西南連合大学を構成した3大学はそれぞれ元のキャンパスへの復帰を開始した。清華大学は、日本軍の占領により荒廃した清華園を改修し、1946年10月に同地で活動を再開した。この時点での学院は、文学院、理学院、法学院、工学院、農学院の5つであった。
 国共内戦の後、1949年初めには中国共産党が北京と天津を占領した。清華大学にも中国共産党が進駐し、同大学を指導することとなった。
 1949年10月、毛沢東により中華人民共和国の成立が宣言され、清華大学は新中国の重要な人材育成機関となった。なお一部の関係者は、国民党の蒋介石に従って台湾に逃れ、後に「国立清華大学」を台湾に設立している(後述する)。

(4)大学改革~学部の調整

 新中国建国により、国土や経済活動の再建のため、多くの技術者の養成が急務となった。中国の各大学は、この国家の要請に応えるため、旧ソ連の大学システムを模範として単価大学的な方向に再編成されていった。
 まず新中国建国直前の1949年9月に、清華大学農学院は北京大学農学院や華北大学農学院と共に再編され、北京農業大学が設置された。
 1952年新中国政府は、大学の学部・学科を統合再編する「全国高校院系調整」という大規模な改革を実施した。新中国建設をより促進するため、旧ソ連の高等教育システムに倣い大学教育を単科大学的にし、必要な人材を加速的に育成しようとしたと言われている。
 この院系調整により、清華大学の文学院、理学院、法学院は北京大学などに移管された。逆に北京大学の工学院はほとんど清華大学に移管された。また残った工学院でも航空、石油化学などは、独立して別の大学となった。この再編により、清華大学は工学系の単科大学になった。

1952年の院系調整
1952年の院系調整

(5)文化大革命

 清華大学は文化大革命でも大きな役割を果たしており、これは後述する。
 文化大革命は、教育研究秩序の崩壊、校舎、教育研究機材などの器物損壊、大学の伝統の中断などを発生させ、大学に深刻な影響を残した。
 1976年に四人組が逮捕され、復活した鄧小平は大学入試(高考)の再開、国際交流の再開などを行い、大学の活動の正常化を進めた。

(6)再び総合大学に

 1977年に文革が終了し大学での教育が軌道に乗るにつれ、1952年の院系調整政策によっていびつな形になっていた学部の構成を、徐々に変更してきた。とりわけ、鄧小平の南巡講話以降、改革開放政策で経済が発展するにつれ、急激に増大する人材需要に応えるため、総合大学への歩みを強化してきた。
 1984年経済管理学院(学院は日本の学部に相当)、 1985年理学院、1993年人文社会科学学院、1999年 法学院、美術学院(中央工芸美術学院を合併)、2000年公共管理学院、2001年医学院、2002年新聞・伝播学院、2008年マルクス主義学院、2009年生命科学学院、2015年薬学院といった形で、次々と新しい学院が設置されていった。
 2000年代に入り、中国の急激な経済発展と圧倒的なマンパワーに支えられ、清華大学は米国のハーバード大学やMIT、英国のケンブリッジ大学などと比肩しうる地位に到達している。

4. 現在の指導部

(1)学長

 王希勤・現学長は、1968年江蘇省生まれで、1996年に清華大学電子工学科大学院を卒業して博士号を取得した。その後清華大学に残り、電子工学科科長、情報科学技術学部副学部長、学長補佐などを歴任した後、2022年より学長を務めている。専門は、信号及び情報の処理である。

(2)共産党委員会書記

 邱勇・現共産党委員会書記は、1964年四川省生まれで、1994年に清華大学化学・化学工程系博士課程を修了した。その後同大学の化学・化学工程系の教員となり、理学部副学部長、学術委員会副主任、副学長などを経て、2015年に同大学学長に任命された。2022年に、共産党清華大学委員会書記に就任した。専門は有機光電子材料の研究である。
 なお北京大学のところでも述べたが、学長が教務を担当するのに対し、書記は校務を担当する。大学においては、学長より共産党書記の序列の高い場合が多く、清華大学でも学長経験者が党書記となっている。

5. 規模

(1)規模のデータ表

 いくつかの指標で、清華大学の規模を示したのが下表である。学部学生数は中国の他の主要大学と比較してそれほど大きくないが、大学院生数、留学生数、専任教員数、総予算では、中国トップクラスとなっている。

 清華大学中国第1位の大学 
学部学生数15,307名(89位)鄭州大学 47,000名詳細データ
大学院生数38,783名(1位)清華大学詳細データ
留学生数3,240名(5位)北京大学 6,857名詳細データ
専任教師数3,738名(8位)吉林大学 6,506名詳細データ
総予算362.11億元(1位)清華大学詳細データ

(2)キャンパス

 全体で3つのキャンパスがある。本部以外のキャンパスとして、本部と同じ海淀区に美術学院が、広東省深圳市に深圳国際研究生院がある。

(3)学部

 清華大学は、政府の教育部が定めている12の大分類(日本の大学の学部に相当)のうち、哲学、経済学、法学、教育学、文学、歴史学、理学、工学、医学、管理学、芸術の大分類を有しており、農学はない。

(4)双一流学科建設

 2017年に開始された双一流政策による学科建設は、2022年に改訂され、清華大学は北京大学と共に自ら学科を選定しうる特別な地位にあり、全体で34の学科を選定している。このうち、人文社会系や芸術系の10学科を除いた理工学系の24学科は次の通りである。
○工学系(19) 機械工学、機器科学・技術、材料科学・工学、動力工学・工程熱物理、電気工学、情報・通信工学、制御科学・工学、計算機科学・技術、建築学、土木工学、水利工学、化学工学・技術、核科学・技術、環境科学・工学、生物医学・工学、都市農村計画学、風景園林学、ソフトウェア工学、管理科学・工学
○理学系(5) 数学、物理学、化学、生物学、力学  

(5)附属医院

 清華大学は、2つの直属医院、1つの共建医院を有する。清華大学の医学院は2000年にようやく設置された新しい学院であり、医院数も他の有力大学と比較すると少ない。

○直属医院
・北京華信医院(清華大学第一附属医院)
・清華大学玉泉医院(清華大学第二附属医院)
○共建医院
・北京清華長庚医院 北京市との共同建設・運営、台湾からの援助を受けた。

6. 研究開発力

(1)研究開発力のデータ表

 清華大学の研究開発力を、データとして示したのが下表である。SCI論文数、Nature Index、国家重点実験室数、NSFCの面上項目予算の獲得額で比較した。
 国家重点実験室は下記(2)、NSFCの面上予算獲得は下記(3)も参照されたい。
 清華大学はSCI論文数で中国第2位、Nature Indexで中国で4位であり、トップにあるのは中国科学院大学である。ただし中国科学院大学の場合には、中国科学院の100以上ある直轄研究所の研究員との共著論文が中心と考えられるので、例外的な扱いをすべきと考えられる。

 清華大学中国第1位の大学 
SCI論文数2位中国科学院大学詳細データ
Nature Index4位中国科学院大学詳細データ
国家重点実験室数13か所(3位)清華大学詳細データ
NSFC面上項目予算8位上海交通大学詳細データ

(2)国家重点実験室

 清華大学には、以下の13か所の国家重点実験室がある。中国の大学で最も多い。
・化学工学(浙江大学、天津大学、華東理工大学との連合)
・環境模擬・汚染制御(中国科学院、北京大学、北京師範大学との連合)
・低次元量子物理
・膜生物学
・精密測定技術・機器
・統合光電子学
・マイクロ波・デジタル通信技術
・AI・システム
・水利科学・水利水電工学
・摩擦学
・自動車安全・省エネ
・電力システム及び大型発電設備に係わる安全制御・シミュレーション
・ニューセラミック・微細加工

(3)NSFC面上項目予算獲得

 日本の科研費に近い予算として、国家自然科学基金委員会(NSFC)が所管する面上項目予算がある。この予算をどの程度獲得するかで、当該大学の研究能力を判定しうる。2019年で清華大学は中国全体で8位である。清華大学が北京大学と同様にそれほど高くないのは、プロジェクト型の資金や民間資金が多く流入しているためと想定される。
 個別の分野での順位で10位以内として、数理(数学、物理、天文学、力学)で3位、化学で4位、工学・材料科学4位、情報科学で4位となっている。

7.国内および国際的な評価

(1)国内および国際的な評価のデータ表

 中国の国内と国際的な評価を示したのが下表である。国内では国務院教育部と中国校友会、国際では英国のQS(Quacquarelli Symonds Limited)とTHE(Times Higher Education)のランキングを示した。また、卒業生の中での傑出科学技術人材数の校友会ランキングも、併せて示した。
 これで見ると清華大学は、北京大学と並んで中国トップ大学であり、国際的にも優れた大学となっている。

 清華大学中国第1位の大学 
教育部ランキング1位清華大学詳細データ
校友会ランキング2位北京大学詳細データ
QSランキング世界14位  中国2位北京大学 世界12位詳細データ
THEランキング世界16位 中国1位北京大学と同位詳細データ
校友会傑出人材2位北京大学詳細データ

(2)ノーベル賞受賞者

 清華大学出身のノーベル賞学者は2名いる。1957年に「素粒子におけるパリティ対称性の破れ」の理論によりノーベル物理学賞を共同で受賞した楊振寧李政道は、いずれも日中戦争中の国立西南連合大学の卒業生であり、北京大学の卒業生でもある。

(3)九校連盟

 2009年10月に、清華大学、北京大学、浙江大学、上海交通大学、復旦大学、南京大学、中国科学技術大学、ハルビン工業大学、西安交通大学の9校が、相互協力・交流の強化、教育資源の相互補完、ハイレベル人材の育成等を図るため、「一流大学人材育成協力・交流協議書」を締結した。これは「九校連盟」と呼ばれ、中国版の「アイビーリーグ」とされている。

8. 国際性

(1)他国の大学との協力

 清華大学は、世界クラスの大学や研究機関との国際協力を実施している。2021年末現在、ケンブリッジ大学、インペリアル・カレッジ・ロンドン、東京大学、東北大学、トロント大学、アルバータ大学などと協力協定を締結し、170 以上の共同シード ファンド プロジェクトを立ち上げた。

(2)個別の国際的な研究センターの設置

・香港中文大学や米国マサチューセッツ工科大学(MIT)と共に、「理論計算機科学研究センター」を設置し、アルゴリズムの設定・複雑性解析、計算安全、量子計算などを含む理論計算科学に関する研究を行っている。
・MITや英国ケンブリッジ大学と共に、「低炭素エネルギー大学連盟」を構成しており、クリーン炭素技術・CCS、省エネ建築、都市計画、産業における省エネと持続的交通、バイオマスエネルギーなどの再生エネルギー、先端原子力技術、スマートグリッド、エネルギー政策・計画などに関する研究を行っている。また、この連盟の下部機構として、「未来交通研究センター」を設置し、スマート交通、グリーン交通、低炭素交通・エコ型交通に関する研究を行っている。
・米国ジョンズ・ホプキンズ大学と「生物医学工学共同研究センター」を設置し、神経工学や医学映像、組織工学など生物医学工学の最先端領域において共同研究を行っている。
・米国コロンビア大学と「高等ゲノム技術共同研究センター」を設置し、ゲノム技術に関する研究を行っている。

9. 特記事項

(1)庚款()留学生制度

 1900年の義和団事件において、西太后率いる清朝は外国列強に敗れ、和平のために結ばれた北京議定書で、当時の国家予算の数倍にあたる賠償金の支払いを約束させられた。米国は、兵士の派遣費や事変で被害を受けた米国人への損害賠償金を除いて、条件付きで残りの賠償金を中国に返還することとした。その条件というのが、返還される賠償金を中国人学生の米国への留学費用に充てることであった。この賠償金返還を受けて1911年に清朝政府により開始されたのが、庚款(こうかん)留学生制度である。清華大学の起源は、庚款学生の予備校として設置された清華学堂である。

(2)台湾にある国立清華大学

 1949年、中国共産党が北京に進駐した際、国民党を支持していた人々は北京を逃れ、最終的に台湾に移り住んだ。この中には、清華大学に関係していた人々も含まれていた。彼らは台湾での清華大学再建を模索していたが、1955年に台湾と米国との間で原子力協力協定が締結され、台湾に原子炉が米国から供与されることを受け、原子力研究の受け皿として台湾・新竹市に原子科学研究科(大学院)を有する「国立清華大学」を設立した。その後1962年に数学研究科が設立され、さらに1964年には学部学生を受け入れるなど拡大し、現在、国立清華大学は人文系の学科をも有する総合大学となっている。

(3)清華大学と文化大革命

 1966年5月、清華大学附属中学(日本の高校に相当)の生徒たちは、秘密裏に革命運動を支持する組織を設置した。これが紅衛兵の始まりである。同年8月、毛沢東は清華大学付属中学紅衛兵に手紙を送り「造反有理(造反にこそ道理あり)」として紅衛兵に対する支持を表明し、その後天安門広場で全国からの紅衛兵100万人を集めた集会に毛沢東自らが出席して、紅衛兵の代表者らと接見した。
 1966年12月、当時清華大学化学工学部の学生であった蒯大富(かいだいふ)は、大学内の奪権闘争を訴え、「革命の最大の目的は奪権闘争にある」として、数人の同調者と共に武装集団「井崗山兵団」を組織し、清華大学における文革活動のイニシアティブを握った。その後、文革組織はいくつかのセクトに分かれ、武力衝突を繰り返した。1968年4月に、清華大学のキャンパスを舞台に行われた100日戦争と呼ばれる武力衝突の際には、戦車も出動し、機関銃乱射から身を守るため建物の窓にはベニヤ板や布団が貼り付けられ、ロケットやピストルまで大学内で内作された。これらの結果、文革派主流に見放され、蒯大富は極左分子として逮捕され失脚した。

(4)清華大学と医学教育

 清華大学が医学院を設置したのは2000年と新しく、北京大学など他の主要大学と比較すると医学教育・研究が弱い。
 2004年には、ロックフェラー財団により設立された伝統ある医学高等教育機関である北京協和医学院と協力協定を結び、同医学院は清華大学医学部と併称してもよいこととなったが、実質的に清華大学が分担するのは、医学教育全体の生命科学学院で実施される前半2.5年の期間が中心である。

(5)胡錦濤と習近平~清華大学出身の二人の最高指導者

 新中国となってからの実質的な最高指導者は、毛沢東、鄧小平、江沢民、胡錦濤、習近平の5名と考えられるが、このうちで大学卒業者は、江沢民、胡錦濤、習近平の3名であり、上海交通大学卒の江沢民を除けば、両名とも清華大学の卒業生である。

 胡錦濤は1942年上海生まれで、1959年に清華大学水利工学専攻に入り、1965年に卒業し、共産党員として清華大学の政治指導員となっている。一方の習近平は1953年北京生まれで、1975年に清華大学化学工学専攻に入り、1979年に卒業後は共産党の有力者の秘書となった。習近平が大学に入った時代は、入試制度(高考)が停止しており、模範的な労働者・農民・兵士の推薦入学制度であった「工農兵学員」制度により入学している。

参考資料

・清華大学HP https://www.tsinghua.edu.cn/
・百度HP https://baike.baidu.com/item/%E6%B8%85%E5%8D%8E%E5%A4%A7%E5%AD%A6/111764?fr=aladdin
・林幸秀「北京大学と清華大学」丸善プラネット 2014年
・JST・CRDS報告書 「中国主要四大学~圧倒的な人材パワーで世界トップレベルへ~」https://spap.jst.go.jp/investigation/downloads/r_201309_01.pdf
・紺野大介「中国の頭脳 清華大学と北京大学」朝日選書 2006年